「全社を巻き込め！広告効率を上げる4つのポイント」

広告効率を上げる！と聞くと、多くの方がCVRとかCPAなど、専門的な用語を思い浮かべると思います。
ですがその数値の前に、考えておかなければならないことがあります。
果たしてあなたがやっているマーケティングは、会社の方針に沿ったものなのか？ということです。
もしこの問いへの答えにハッキリとYesと答えられないのであれば、そのマーケティング活動はなかなか成果につながらないことでしょう。
また、仮に実を結んだとしても、社内での評価がついてこない…ということに陥りやすいのです。

①組織ではなくユーザー目線を意識する

とはいえ、会社の方針に意見もなくそのまま従う、というのも考えモノです。

あなたの属する組織が、常にユーザー目線を意識していて、定量的・定性的な分析結果をもとに常にユーザーが望むものを把握できているという場合は、会社の方針に従うという選択肢も間違いではありません。

しかしながら実際のところ、多くの企業ではここまで徹底したユーザー目線の考え方はできていないものです。
自分たちがやりたいこと・売りたいものが先行してしまい、ユーザーがそっちのけになっていることもしばしば見受けられます。
また、ユーザー目線でものごとを考えていたとしても、客観的なデータ分析ができていないため、思い込みによるユーザー目線、もっと言葉を選ばずに言えば一企業の独りよがりなユーザー目線となっている場合もあります。

そのため、まずあなたがやるべきことは、具体的なマーケティング手法を推し進める前に、あなたの組織にマーケティング手法の意義を提案し、説明したうえで、納得してもらうということになります。

②他部署との情報共有と双方向のアドバイスを行う

多くの企業という組織では、多くの部署が複雑に絡み合い、各々が自身の仕事を遂行することで企業としての利益を生んでいます。
この部署同士がてんでばらばらな考え方をしていたり、違った方向性でプロモーション戦略を組んでいると、企業全体としてうまく機能せず、なかなか結果が出にくい環境となってしまいます。

こうした状況を避けるために私たちがやるべきことは、知識や情報の共有と双方向緒アドバイスを行えるような場を定期的に設けることとなります。
ある程度大きな企業になると、たとえば営業部署が外注などで非常に有益なマーケティングに関する情報を入手していたとしても、クリエイティブの制作を担う部署との連携がうまくとれていないために、思うようにその情報が活かせないという事態が発生します。
情報共有の場を定期的に設けることで、それぞれの部署が今現在行っていることを認識することができます。部署と部署とのコラボレーションが生まれやすい環境を作り出すのです。

このとき、全社が誤った方向へ舵を切ってしまわないように、アクセス解析や市場分析などの客観的なデータを取り入れ、すべての部署に納得してもらえるようしっかりと議論を行うことが重要となります。

③共通ページの作成など、協力できる方法を考える

社内で多くの商品・サービスを取り扱っている場合、それぞれの商品・サービスを管轄する部署同士でうまく連携が取れないということがよく起こります。

下手をすると、社内での競争意識が行き過ぎるあまり、自分の部署が管轄しているもの以外の商品・サービスの足を引っ張るような行動を取ってしまうこともあります。
また、悪意はないにしても、ある部署の講じたマーケティング活動自体が結果的に他部署が管轄する商品・サービスにとって不利益となるような結果に終わることもあります。

こうした場合、ユーザー目線で考えると、同じ企業の別の部署が管轄する商品・サービス同士で競合しあっているように見えます。
このようなケースに陥らないよう、自分の部署だけで判断せず、しっかりと部署間の情報共有を行い、コミュニケーションをとっておくことで、後のトラブルを防ぐことを常に意識して臨みましょう。

ここまでデメリットばかりをお伝えしてきましたが、多くの商品・サービスを保有しているということは、それだけ顧客単価をアップさせたり、比較検討を行ってもらってユーザーの満足度がより高まるような商品・サービスに誘導することができます。活用の仕方によってはメリットとなることの方が多いのです。

このようなメリットを最大限に活かすためには、やはり部署間での協力が欠かせません。

これまで情報共有の重要性を述べてきましたが、ここからは情報共有を行った上でどういった施策を考え出すのが良いのかも見ていきましょう。

Webマーケティングにおける具体的な例としては、全社で共通のページを設け、企業が保有する商品・サービスが俯瞰できるようにしておくことが1つの方法として挙げられます。

また、自社で取り扱っている商品・サービスが複数あるのであれば、メールマガジン等で併せて訴求することで、ユーザーの選択肢が広がり、より満足度を高めることが可能です。

短期的な目線で見ると、あなたの部署の商品・サービスの売り上げが他部署に持っていかれるように見えますが、長期的にみるとこうした取り組みは会社全体の評価の底上げにつながり（＝ブランディング）、将来的にあなたの部署の商品・サービスも売りやすい状況につなげることができるのです。

④ユーザーに他の自社製品や新しいサービスで関連づけられるものを勧める仕組みを作る

各商品・サービスのサイトにおいても、自身の部署が管轄する商品・サービスばかりを訴求するのではなく、冷静にユーザー目線で考えたときに、何がユーザーにとってのベストかをじっくりと考え、必要に応じて他部署が管轄する商品・サービスへ誘導するということを積極的に検討しましょう。

また、新しく考案された商品・サービスのプロモーションを行うときは、一からプロモーションを行うとお金や時間がかかってしまいがちですが、関連する自社の商品・サービスのサイトからリンクさせることで、新しい商品・サービスのサイト立ち上げ当初からある程度のアクセスを見込めるようになります。

こうしたクロスリンク（相互リンク）は、検索エンジンにとっても高評価となることが多く、SEO評価の底上げにもつながります。
作為的なリンクはSEOに悪影響とみなされることが多いのですが、この場合は検索エンジンをだまそうとして設置したリンクではないので、関連リンクとして評価される可能性が高くなります。

このように関連商品・サービスの親和性を把握し、あらかじめ連携しやすい商品・サービスを選定しておくことは、いざという時にさまざまな面で役に立ちます。
自社の商品・サービスを利用しているユーザーが、他にどんな自社商品・サービスを利用しているか、常日頃から販売記録等でデータを確認・共有するようにしておくとより良い成果に繋がっていくでしょう。