インタビュー

コミュニケーションプランニングセンター

倉田 祐輔

Yusuke Kurata

デジタル・テクノロジー 統合メディア 統合プロモーション

位置情報データが成果を出す鍵に

最大限の成果を出せるデータを導入しながら、オンライン・オフラインの領域でクライアント視点での改善策を提供します。

WEB広告の効果的な活用法を見出す

クライアントの課題に対して、成果を出せるデータを活用しながら最適なソリューションを提供することが私たちの仕事です。実店舗を持つ流通・小売系クライアントに対して、配信しているWEB広告が実際に来店に寄与しているかどうか、その効果を明確にすることでより効果的な配信、ひいてはクライアントの売り上げに貢献できるのではないかと考えました。
チラシの場合は、不特定多数の人に配布するのでターゲティングすることが不可能ですが、WEB広告は催事を行う時に来店していただきたい年齢層や性別、居住エリアなど、ターゲットを絞ってピンポイントで情報を配信することができるので、広告の無駄打ちが少ないというメリットがあります。しかし、オンライン上での行動データは把握できますが、オフライン上での行動の把握は難しいので、広告を見て実際に店舗へ行ったかどうかを判断することは難しいという課題があります。そのため、クライアントにも本来のWEB広告の効果を強く実感頂けていないのではないかと懸念しておりました。

位置情報データが解決の糸口に

そこで、スマホの普及に伴い、ユーザーがどこにいるのかGPSやWi-Fiを使って判別できる位置情報データの活用を提案。位置情報を活用することで、WEB広告に接触した人が実際に来店したか計測することが可能となります。こうした専門領域のサービスをクライアントに提案する際は、資料を渡して口頭で伝えるのではなく、スマホの画面を操作しながら説明するなど、実体験を交えて分かりやすく伝えることを心がけています。実際にクライアントに体感していただいた方が、より早く理解を深めていただけると感じています。来店計測を取り入れるまでは、WEB広告の来店効果がどれほどのものなのか見当がつかない状況でしたが、検証の結果、WEB広告もしっかり来店に貢献していることがデータとして明らかになりました。また、年間を通してさまざまな催事を行っていますが、広告効果が高い催事と低い催事があることが分かってきました。それによって、効果的なメッセージやクリエーティブを明確にすることで、PDCAを回しやすくなりました。

深い分析で成果を上げる施策を提案

WEB広告の来店計測を導入して、数値がはっきり見えてきたことで、クライアントが掲げる施策や広告運用に活かすことができました。ただ、来店計測だけでは、どのような人が実店舗に来ているかというデータしか得られません。これから私たちが行うべきことは、来店計測で取得したデータとクライアントが持つさまざまな売上データを掛け合わせることによって、実店舗を訪れた人が、どのような商品をいくらぐらい購入したのかを可視化することです。そこで得られたデータを深く分析することで、例えば、ユーザーの店舗利用回数によって広告配信の内容を変える、各店舗の特性に合わせてクリエーティブのアプローチを変えるなど、クライアントにとってより効果的な施策を提案できると考えています。今後も、デジタル広告の効果を分析し、より高い効果をもたらすサービスが増えていくでしょう。日々進化するデジタルの世界で、クライアントが置かれている現状において最も効果的なサービスを提供しながら、ビジネスのサポートに力を尽くしたいと思います。


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